マンション住まいの購入と賃貸の割合は?それぞれのメリット・デメリットを徹底比較!

わたしたち人間の生活にとっての最重要事項であるといっても過言ではない衣食住。

その中でも人生において大きなコストを占める住まいの問題は誰にとっても大きな関心事であるかと思います。

さらに、都市型の生活スタイルが一般的となっている現代日本においては、ご自身の住まいとしてマンションなどの集合住宅を選ぶ方も多いことかと思います。

ご自身にとっての最大の癒しの空間であり、大切な我が家となるマンションを選ぶにあたって、まず最初に立ち現れるのが「購入or賃貸」という選択肢ではないでしょうか?

そこでこの記事では、大切な住居となるマンションを選ぶにあたっての、購入・賃貸というふたつの選択肢を比較し、それぞれのメリットやデメリットについて徹底的に解説いたします。

購入or賃貸?マンション選びの基礎知識について

マンション選びにおけるふたつの選択肢のメリットやデメリットを学ぶ前に、まずはしっかりとそれぞれの基礎知識について学んでおきましょう。

入居までの流れについて

新たなご自宅となるマンションに住み始めるにあたっては、購入・賃貸のいずれの場合においても必要な諸手続きがあります。

まずはそれぞれの入居までの流れについておおまかに確認しておきましょう。

購入までのながれ

一般的には人生においてそう何度もあることではない住宅購入。

生来的なライフプランに応じた資金計画の作成と、納得のゆく物件探しが重要であることはいうまでもありません。

さて、晴れてご自身の資金計画にマッチするお好みの物件が見つかった場合には、「購入申し込み」という、購入の意思を示す手続きをおこなうことになります。

ちなみに購入申し込みにあたっては購入申込書の提出が必要となりますが、この受付は先着順となるためライバルに先を越されてしまわないよう購入の意思が固まったら速やかに手続きをおこなうべきであると言えるでしょう。

また、価格交渉を希望する場合には購入申込書の提出までに交渉をおこなうことが一般的となっています。

さらに、一般的にマンション購入にあたっては住宅ローンを組むこととなり、購入申し込みと前後してローン事前審査をおこなう必要があります。

この事前審査は金融機関によっても異なりますが、おおむね即日~一週間程度で結果が伝えられます。

このローンの事前審査に通り、売り主との交渉がまとまったら次はいよいよ売買契約となります。

売買契約にあたっては、

  • 物件についての重要事項説明
  • 売買契約の締結
  • 手付金支払い

が執り行われます。

また、一般的に売買契約当日には、

  • 印鑑
  • 本人確認書類
  • 手付金
  • 印紙代
  • 仲介手数料(必要がある場合)

上記のものが必要となります。

その後、ローンの本審査・ローン契約・融資の実施を経ていよいよ決済および物件の引渡しがおこなわれます。

これにて晴れて物件はご自身のもの、となるのです。

以上がマンション購入時の一般的な流れとなります。物件や管理者都合などによって若干の差異はあるかと思われますが、おおむねこのような流れでマンション購入は執り行われると把握しておくとよいでしょう。

賃貸契約のながれ

次に、マンションの賃貸契約のおおまかな流れについてご説明いたします。

マンションの賃貸契約のおおまかな流れを箇条書きにするとおおむね以下のとおりとなります。

  1. 物件を探す(インターネット・情報誌・不動産屋店頭など)
  2. 希望物件を取り扱う不動産会社を介しての内見
  3. 物件の選定および決定
  4. 賃貸契約申し込み・入居審査
  5. 重要事項説明・契約手続き
  6. 物件の引き渡し

不動産会社や仲介形態によって際はあるかと思われますが、おおむね以上の様な流れによってマンションの賃貸契約は執り行われると考えても良いでしょう。

気になる入居審査にあたっては、

  • 契約の収入証明(源泉徴収票・納税証明など)
  • 連帯保証人の収入証明(源泉徴収票・納税証明など)

が必要となります。

これに加えて入居審査では、仕事内容や勤務形態、収入の安定性や具体的な収入額などが審査の対象となります。

つまり、契約が成立し入居した後、安定的にしっかりと家賃を払う能力の有無が審査対象となると言えるでしょう。

また、重要事項説明において注意すべきポイントは退去時項目にあります。

重要事項説明書の「特約」の項目に、本来であれば減価償却対象となるべき壁紙クロスの交換費用や鍵の交換費用などが全額契約者本人の負担となるような記載がある場合には、退去時に多額の出費を求められる可能性が考えられます。

重要事項説明書の内容についてしっかりと説明を仰ぎ、必要に応じて交渉するよう心がけるとよいでしょう。

重要事項説明を受け、入居審査が完了したらいよいよ契約の手続きとなります。

一般的にマンションの賃貸契約の際には、

  • 契約金
  • 印鑑(契約者)
  • 住民票(契約者)
  • 身分証明書・収入証明書類(契約者)
  • 連帯保証人承諾書
  • 帯保証人の身分証明書・印鑑証明
  • 火災保険加入申込

上記のようなものが必要となります。

こうして契約が締結されたのちに、晴れて物件の引き渡しとなります。

マンションにおける購入・賃貸の割合について

マンションにおける購入・賃貸の手続きの流れについて確認したところで、ここからはその割合について探ってまいりたいと思います。

「断然持ち家派!」「引っ越しが多いから賃貸派!」「今は賃貸だけど、いずれは購入したい」などなど、ライフスタイルやご自身のご都合によってマンションにおける購入・賃貸の選択には十人十色のケースがあるかと思われますが、実際のところその割合はどのような状況にあるのでしょうか?

まずは、「持ち家or賃貸」という観点からひも解いてまいりましょう。

持ち家派or賃貸派?住まいにおける持ち家率について

まずあらかじめ結論から述べますと、持ち家率については世帯主の年代や都道府県別など、さまざまな要因によって差異があり、すべての方にとって普遍的なデータをここで示すことは困難であるため、あくまで目安としてご参考までにお読みいただければと思います。

総務省統計局発表の「社会生活統計指標 −都道府県の指標− 2016」によると、2013年の調査では日本全国における持ち家率は61.7%となっており、賃貸・借家等を含む持ち家以外の居住形態を上回る結果となっています。

ところが、同じ統計における都道府県別の持ち家率を見てみると、持ち家率第一位の富山県では79.4%、第二位の秋田県では78.1%と非常に高い数値であることに対して、持ち家率ワースト一位の東京都では45.8%、ワースト二位の沖縄県では48%と、持ち家率は地域によって大きな差があることがわかります。

また、同じく総務省統計局発表の「住宅・土地統計調査-2013年」によると、家計主の持ち家世帯率は61.7%となっておりますが、これを世代別に見てみると、

  • 25歳未満:4.0%
  • 25~29歳:11.6%
  • 30代前半:28.9%
  • 30代後半:46.1%
  • 40代前半:56.0%
  • 40代後半:62.7%
  • 50代前半:69.0%
  • 50代後半:74.7%
  • 60代前半:77.6%
  • 60代後半:79.8%

と、世代によって大きく差があることがおわかりいただけるかと思います。

このように、地域や世代によって持ち家率に大きな差が出ることは、地域性や人口密集度に加えて世代間の経済力の差を考慮すると当然であると考えられますので、あくまでご自身のケースと照らし合わせる参考として考慮頂ければよろしいかと思います。

しかし、近年では若年層を中心に持ち家率が減少傾向にあり、特に住宅一次取得のメイン層であると考えられている30代から40代においてはここ25年で大きく持ち家率が低下していることがわかっています。

これには近年における住まいに対する意識の変化や経済状態の変化など様々な要因が理由となっていることが考えられますが、一概に持ち家・賃貸のいずれかが優れているというよりも、ライフスタイルの多様化や住まいにおける選択肢の拡大という観点においては自然な推移であるようにも感じられます。

持ち家におけるマンションの割合について

2013年の調査によると、日本全国における持ち家率は61.7%であることについて前項にて解説いたしました。

ここからは、持ち家全体におけるマンションの割合について解説してまいりたいと思います。

持ち家における住居形態において、以下の様な調査結果が発表されています。

(2014年・ラルーン調べ)

  • 戸建て(新築):71%
  • 戸建て(中古):12%
  • マンション(新築):11%
  • マンション(中古):6%

この調査の対象エリアは全国となっていることから、地域差や世代差などは考慮されていないものになってはいますが、おおよその目安として参考にできるのではないでしょうか?

マンションにおける購入・賃貸の割合について

前項にてご紹介いたしましたとおり、持ち家全体におけるマンションの割合は新築・中古あわせて17%であることがおわかりいただけたかと思います。

これを日本における世帯全体における割合に当てはめて計算するとおよそ10.5%となります。

「住宅・土地統計調査-2013年」によると、世帯の種類全体の内借家の割合は35.3パーセントとなっておりますが、これは賃貸マンションの他にもアパートや戸建ての借家なども含まれた数字となっておりますので、あくまでご自身の住まい選びの参考程度にお考えいただき、次項でご紹介するマンション購入・賃貸におけるメリット・デメリットの比較などをご参考に、ご自身に最適なマンション選びをおこなっていただければと思います。

マンション購入・賃貸。それぞれのメリット・デメリットとは?

ここまでマンション購入・賃貸における基礎知識やその割合の比較などについて学んだところで、ここからはいよいよマンション購入・賃貸におけるそれぞれのメリット・デメリットについて探ってまいりたいと思います。

さまざまなメディアや記事などでも取り上げられることが多いこのテーマですが、マンション購入・賃貸の比較において誰もがまず最初に気になるであろう総コストについて解説されるケースが多く見受けられます。

一般的には、マンション購入・賃貸の総コストは35年程度で購入が賃貸よりもリーズナブルになると言われていますが、これはあくまで一般論であり、誰もが同程度の家賃負担を担っているわけでは無いため、あくまで個々人のケースによって差異があることを考慮すると一概に一例として提示されているコストモデルのみに主眼を置くべきではないと考えることができます。

従って本記事では、マンション購入・賃貸におけるメリット・デメリットについてコスト以外の観点から解説してまいりたいと思います。

マンション賃貸におけるメリット・デメリット

マンション賃貸におけるメリット

【ライフスタイルの変化に対応できる】

ちょっと大げさな言い方になってしまいますが、人生とは得てしてプラン通りにゆくものでは無く、心境・環境などによってさまざまな変化が訪れるものであると言えるでしょう。

仕事やご家族の都合や、ご自身の心境の変化などによって住環境の見直しに迫られる事も充分に考えられます。

賃貸マンションでは、このような住環境の見直しにも契約ひとつで速やかに対応できることがメリットと言えるでしょう

【初期費用負担の軽さ】

マンション購入ともなると、数百万円単位の初期費用が必要となりますが、賃貸の場合には敷金・礼金など数十万円程度の出費で済むという負担の軽さもメリットとして挙げることができます。

【修繕・メンテナンスの負担が無い】

自己所有の物件の場合には、経年劣化する設備などの維持管理もご自身でおこなう必要がありますが、賃貸物件の場合には貸主側でおこなってもらえるというメリットもあります。

マンション賃貸におけるデメリット

【家賃が永続的に発生する】

ローンを払い終えたら費用負担が一気に軽減される自己所有物件とは異なり、賃貸の場合には住んでいる限り永続的に家賃負担が発生します。

【自由度の低さ】

自己所有物件の場合にはリフォームなどによってお好みにカスタマイズすることが出来ますが、賃貸物件の場合には基本的に現状を維持しつつ生活することが求められます。

マンション購入におけるメリット・デメリット

マンション購入におけるメリット

【資産となる】

物件がご自身の所有物となるマンション購入の場合には、物件そのものがご自身の資産となるというメリットがあります。必要に応じて売却するもよし、賃貸物件として貸し出して家賃収入を得るもよし。さらにはご家族やお子様へと譲り渡すこともできるなど、自己所有ならではのメリットがあります。

【自由度の高さ】

賃貸物件とは異なり、自己所有物件となるマンション購入の場合にはリフォームを自由に行うことが出来るなどのメリットがあります。

【住宅ローンの支払いにおいて各種の保証がある】

毎月決まった家賃を必ず払い続ける必要がある賃貸物件とは異なり、マンション購入の場合にはなんらかの事情によってローン支払いに窮したときに、「団体信用生命保険」などの保証制度を利用することができることもメリットであると言えるでしょう。

マンション購入におけるデメリット

【価値変動のリスクがある】

不動産価値とは一定のものではないため、マンション購入後に資産価値が変動してしまうリスクがあるというデメリットがあります。

【修繕・メンテナンスが自己負担となる】

賃貸物件の場合には貸主負担となる修繕・メンテナンスも、自己所有物件の場合にはご自身でおこなう必要があります。

【初期費用負担の大きさ】

マンション購入時には手付金や登記費用などが必要となり、数百万円単位にも及ぶ賃貸とは比較にならない程に高額な初期費用が必要となります。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

この記事では、マンション購入・賃貸におけるメリット・デメリットについて解説いたしました。

ここまで学んできたことを要約すると、住環境にフレキシビリティを求める方には賃貸が向いており、住環境に長期的な自由度や安定性を求める方には購入が向いていると言えるのではないでしょうか?

さらに、マンション購入・賃貸における世代的な観点としては、

・ライフスタイルの変化の多い20代の内は柔軟に暮らせる賃貸の方が向いている

・30代で貯蓄を増やし、マンション購入費用を蓄える

など、それぞれの世代によってマンション購入・賃貸に対する捉え方も変わってくるかと思われます。

人生における大きな問題である住宅選び。さまざまな選択肢の中からご自身のライフスタイルや住環境に望む事柄を重視し、ご自身にとっての最適な選択をおこなうことが望ましいと言えるでしょう。

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