日本は地震大国であるため、いつどこで大地震が発生するか予測できません。在宅中に地震が発生した場合、どうなるのでしょうか。
特にマンションに住んでいる方は、建物の倒壊や火災、高層難民など、さまざまな危険性を考えておく必要があります。
この記事では、マンションの地震リスクを築年数、建物の階層、建物の形状などから分析し、地震対策を詳しく紹介します。
築年数による地震リスク
マンションの地震リスクには、築年数が大きく関係しています。古い建築基準で建てられたマンションは、新しいマンションに比べて耐震性が低く、倒壊の危険性が高い場合があります。
ここでは、マンションの耐震リスクを築年数別に解説します。
1981年以前のマンション
1981年以前に建てられたマンションは、旧耐震基準で建てられています。
この基準は、現在の基準よりも弱い揺れを想定しており、大きな地震に対して十分な耐震性が確保されていません。そのため、倒壊や損壊の危険性が高いとされています。
特に注意が必要なのは、鉄筋コンクリート造や鉄骨造のマンションです。これらの建物は重量が重く、柱や梁が曲げやねじれに弱いため、地震時に被害を受けやすいです。
1981年～2000年に建てられたマンション
1981年から2000年までに建てられたマンションは、新耐震基準という基準で建てられています。
この基準も、完全に安全というわけではありません。1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災では、新耐震基準で建てられたマンションでも倒壊や損壊が起きています。
その原因としては、建築基準法や品質管理の不備、地盤の弱さなどが挙げられます。また、新耐震基準のマンションであっても、築年数の経過とともに劣化し、耐震性は低下します。
2000年以降のマンション
2000年以降に建てられたマンションは、改正新耐震基準という基準で建てられています。
この基準は、より強い揺れを想定したもので、新耐震基準よりも耐震性が高いです。また、建物の構造や材料についても厳しい規制が設けられ、品質管理も徹底されています。
その結果、改正された新耐震基準で建てられたマンションは、倒壊や損壊のリスクが最も低くなっています。しかし、それでも完璧というわけではありません。
地震の規模や場所によっては、改正新耐震基準で建てられたマンションでも被害が発生する可能性があります。また、定期的なメンテナンスや修繕は必要です。
階数による地震リスクの違い
マンションの地震リスクには階層も影響します。一般的に高層階になるほど揺れは大きく、長く続きます。また、エレベーターの停止や火災などの二次被害も考慮する必要があります。
ここでは、マンションの地震リスクを階数別に解説します。
1階
1階は地震で最も潰れやすい階です。理由はマンションの形状が関係しており、一般的な長方形のマンションは地震に弱い傾向があります。
地震に強いマンションに適しているのは、単純な正方形やピラミッド型の構造です。
長方形のマンションは、地震エネルギーの伝達速度に差が生じ、マンション内の力のバランスが崩れやすくなります。
また、1階が駐車場になっているようなピロティ構造のマンションも注意が必要です。ピロティ構造は1階を柱で支えるため、地震時に1階が倒壊しやすくなります。
低層階
低層階（3階以下）は比較的地震の揺れが小さく、二次被害のリスクが低いといわれています。揺れが小さいため、家具が倒れてケガをすることも少ない傾向にあります。
また、大きな地震ではエレベーターが止まってしまうことがありますが、低層階では階段を使って移動できます。
階段移動の負担が少ないため、体の不自由な方や小さなお子様連れの方に適しています。
火災時の避難も低層階の方がスムーズです。階段や避難はしごを利用することで、より早く安全に避難できます。
さらに、低層の建物は一般的に柱や壁が太く、地震に強い構造です。そのため、揺れに対する安定性が高く、倒壊の危険性が低くなります。
中層階
中層階は、一般的に上層階よりも揺れにくく、1階や低層階よりも荷重の影響を受けにくいという特徴があります。
ただし、地域の地盤状況や建物の耐震性、周囲の高層ビルの影響などによって、地震リスクは変動する可能性があります。
中層階に住んでいる方も、建物の耐震性や避難訓練への参加など、地震への備えを常に意識しておくことが重要です。
高層階
高層階は構造上、地震の揺れを受ける時間が長くなります。これは、建物の高さや柔軟性により、揺れのエネルギーが建物全体に伝わりやすく、地震波が長く続くためです。
特に高層階では、揺れを地上よりも大きく感じる可能性があります。
さらに、大地震が発生した場合、高層マンションではエレベーターが使えなくなる可能性が高く、居住者は階段を使って屋外に避難しなければいけません。
しかし、地震直後の混乱やパニック、停電などで階段も使いにくくなる可能性があります。
また、近年問題視されているのが高層難民です。これは、マンションのエレベーターが故障し、高層階に住む住民が地上に降りられなくなることを指します。
高層階にはさまざまなリスクがあるため、十分な備えと心構えが必要です。
形状による地震リスクの違い
日本は地震大国であるため、不動産は最先端の耐震設計がされています。しかし、耐震性が高くても建物自体の耐震性が弱ければ意味がありません。
耐震性の低い建物は地震の影響を受けやすく、倒壊する恐れがあります。ここでは、耐震性の低い建物の特徴を詳しく解説します。
1階に壁が少ない
1階に壁が少ない軟弱地盤の建物は、地震の揺れが建物に伝わりやすく、構造的に弱いという特徴があります。
一般的に地震で建物が揺れると、地面の揺れが建物の上部に伝わり重心が移動します。そのため、建物の上階ほど揺れ幅が大きくなります。
しかし、1階に壁が少ないと地震の揺れが直接建物に伝わり建物自体が揺れるため、地震に対する強度が低下します。
正方形でない建物
正方形でない建物は地震に弱い場合があります。正方形でない建物は、揺れの方向によって建物の重心が変わり、地震力が均等に分散されず、特定の場所に集中しやすくなります。
そのため、不定形な建物には地震力が集中し、倒壊の危険性が高まります。
また、不規則な形状の建物は、地震の揺れに対して建物全体で均一に応答せず、部分的に変形する可能性があります。
そのため、地震対策を行う際には、建物の形状や構造を考慮する必要があります。
上下階の高さが異なる建物
上下階の高さが異なる建物は、建物の重さが各階で均等でないため、地震時の揺れが大きくなりやすいです。
上階が重いと地震で揺れたときに重さが下階に加わり、倒壊の危険性が高くなります。
埋立地に建つ建物
埋立地に建つ建物は地盤が弱く、地震の影響を大きく受ける可能性があります。地盤が弱いと地震の揺れが増幅されやすく、液状化現象が発生しやすくなるためです。
液状化とは、地震の揺れによって地下水が上昇し、水によって地盤が緩み、建物が傾いたり沈下したりする現象です。
そのため、埋立地に建てられた建物は、他の地域の建物よりも地震の影響を受けやすいと考えられます。
地震が起きる前にやっておきたい防災対策
地震などの災害が発生すると、交通網が寸断されたり、停電や断水が起こったりする可能性があります。そのため、災害時の生活必需品の確保は非常に重要です。
最近では、管理組合主導でマンション内に防災倉庫を備蓄するところが増えています。
防災倉庫には、飲料水、非常食、工具、ヘルメット、軍手、担架、医療品、発電機などが備蓄されていることがあります。
ただし、防災倉庫の備品はマンション住民全員で共有するものであるため、自分で備蓄することも大切です。
備蓄量の目安は「10日分×家族の人数」といわれています。懐中電灯やラジオなど電池を使うものは、予備の電池を用意するか、手巻き式など電池を使わないタイプを選ぶとよいでしょう。
また、水道が止まっている場合以外は、浴槽やペットボトルなどに水をためておくと効果的です。これらの水は、トイレの水洗用などにも使えます。
まとめ
この記事では、マンション居住者にとって重要な地震リスクと対策について解説しました。
マンションの地震リスクは、築年数や建物の階層、形状などによって異なります。そのため、自分が住んでいるマンションの特性を理解し、地震に備えることが重要です。
また、防災グッズや非常用持ち出し品の準備、避難訓練への参加など、日頃から地震に対する意識を高めておくことも大切です。
現在マンションに住んでいる方は、地震の危険性を認識し、安全に生活するために必要な知識と行動を身につけましょう。
