住宅ローンを組む際には、事前審査が必要です。審査では、収入や借入金額、勤続年数などが確認され、審査基準をクリアできるかどうかが決まります。
しかし、事前審査では落ちるケースもあります。この記事では、住宅ローンの事前審査について、必要な項目や確認されるポイントなどを詳しく紹介します。
合わせて、事前審査で落ちるケースや審査を通過するためのポイントについても解説しますので、住宅ローンを利用する際はぜひ参考にしてください。
住宅ローンの事前審査とは
事前審査は本審査前に行われ、住宅ローンの本審査に進むための条件を満たしているかどうかを判断する重要なプロセスです。
住宅ローンを組む際には、必ず事前審査が行われます。審査基準を満たせない場合は、当然本審査も受けることができません。
事前審査の申込方法と必要書類
事前審査の申し込み方法は、金融機関の窓口やオンラインで行うことができます。
オンラインでの申し込みの場合、申込者の情報を入力するだけで簡単に審査を受けられます。また、審査結果は申し込み後すぐに表示されることがあります。
必要書類については、申込者の収入や勤続年数、借入金額などによって異なりますが、一般的には以下のようなものが必要となります。
- 収入証明書(源泉徴収票、給与明細など)
- 会社名、勤務先所在地、雇用形態、在籍年数などに関する情報
- 住民票や戸籍抄本、印鑑証明書、免許証などの身分証明書
- 現在の借入金額、ローン返済状況に関する情報
特に収入証明書については、正確な情報が必要となります。
源泉徴収票は収入の額や源泉徴収税額などが記載され、給与明細は基本給や手当、各種控除などの詳細な情報が記載されています。
また、現在の借入金額やローン返済状況については、返済能力を判断するために必要な情報となります。
提出書類は金融機関によって異なるため、詳しい内容は各金融機関に確認することが必要です。
事前審査で提出された書類は、本審査でも再度提出する場合があります。
住宅ローン事前審査の審査内容
住宅ローンの事前審査で審査される内容には、以下のようなものが挙げられます。
収入
年収や月収、年間ボーナスなどが審査の対象となり、安定した収入がある場合は審査に有利になります。
逆に、安定した収入が得られない場合や収入が低い場合は、審査に不利になる可能性があります。
勤続年数
安定した収入を得ていることが重要になるため、勤続年数が長い場合は信頼性が高く、審査時も有利になります。
一方、転職が多く勤続年数が短い場合は、返済能力が低下する可能性があるため審査に不利になる場合があります。
借入金額
住宅ローン以外に既に借入金額がある場合、返済能力が低下するため審査に不利になる場合があります。
また、借入金額が多い場合は返済能力が低下するため、住宅ローンの審査に不利になる可能性があるでしょう。
信用度
クレジットカードの利用状況やローンの返済状況、過去に滞納したことがあるかどうかなど、申込者の信用度が審査されます。
過去に遅延や滞納があった場合、または多重債務者である場合は、審査に不利になる可能性があります。
自己資金の有無
住宅ローンを借りる際に、自己資金を用意しているかどうかも審査の対象となります。
自己資金がある場合、住宅ローンの審査に有利になることがあります。当然ですが用意している自己資金が多いほど、審査に通過しやすくなります。
住宅ローンの事前審査を通過するためのポイント
住宅ローンの事前審査を通過するためには、特に以下のポイントに注意する必要があります。
収入の安定性を示す書類を用意する
住宅ローンは長期間にわたる返済が必要となるため、収入の安定性が問われます。そのため、源泉徴収票や給与明細など、収入を証明する書類を用意する必要があります。
勤続年数が長く、転職歴がないことを示す
勤続年数が長いと安定した収入が見込めるため、審査に有利とされます。また、転職歴がないことも、安定性が高いと判断される傾向にあります。
借入金額が少なく、返済履歴が良好であることを示す
借入金額が多い場合、返済負担が大きくなります。そのため、住宅ローンの返済によって追加的な負担がかかってしまう可能性があります。
また、借入金返済の遅れや滞納がある場合、審査に不利になることがあります。
信用情報に問題がないことを示す
住宅ローンの審査では、信用情報も重要なポイントとなります。クレジットカードやローンの返済履歴、滞納の有無などが確認されます。
そのため、信用情報に問題がないことを示すことも重要です。
必要書類に漏れがないように注意する
住宅ローンの事前審査では、さまざまな書類を用意しなければなりません。
具体的には、家族構成や物件の詳細、保険などの契約内容、年収や所得などの証明書類などが必要です。
これらの書類が揃っていない場合、通過できないだけではなく事前審査が遅れることもあるため、必ず漏れがないように注意しましょう。
住宅ローンの事前審査で落ちるケース
住宅ローンの事前審査で落ちるケースはさまざまな理由がありますが、ここでは特に代表的な事例を詳しく紹介します。
収入が不安定
住宅ローンの返済期間は長期的であるため、安定した収入があることが求められます。
仕事が不安定で、収入が常に変動するアルバイトや派遣社員の場合、正社員と比較して審査基準が厳しくなることがあります。
また、起業家やフリーランスなども収入が不安定だと判断されやすいため、審査に時間がかかる場合があるでしょう。
過去に借入返済の遅れや滞納があった
過去に借入金の返済に遅れや滞納があった場合、信用度が下がり、審査に影響を与える可能性があります。
特に、クレジットカードの未払いや、クレジットカードローンの返済遅延がある場合は、審査に悪影響を与えることが多いです。
配偶者の収入がない場合
住宅ローンの審査では、世帯全体の収入を審査基準にするため、配偶者の収入がない場合は返済能力が不安定とみなされることがあります。
自身の収入だけで補えれば問題ありませんが、配偶者にも安定した収入がある方が、住宅ローンの審査では有利に働くことが多いです。
保証人がいない場合
審査基準を満たせない場合、保証人がいると保証人の収入や資産を審査に取り入れることで、審査に通過しやすくなります。
しかし、保証人がいない場合は、自己の収入や資産だけで審査基準を満たす必要があります。
住宅ローン事前審査の審査基準
住宅ローンの事前審査では、金融機関が以下のような項目を重要視して審査を行うのが一般的です。
完済時の年齢
住宅ローンは長期の返済期間が必要であるため、借入時の年齢と返済期間を考慮して、完済時の年齢を80歳以下とする金融機関が多いです。
つまり、借入時の年齢が高い場合は、より短い返済期間を設定することが必要になるため、返済額が高くなることがあります。
また、年齢が高くなるにつれて、収入が減少する傾向があるため、完済時の年齢に注意が必要です。
健康状態
住宅ローン契約者は、団体信用生命保険に加入する必要があります。
しかし、健康状態が悪く、団体信用生命保険に加入できない場合は、住宅ローン契約そのものが成立しないことがあります。
そのため、健康状態は非常に重要な審査項目の1つです。
担保評価
担保評価は、万が一、住宅ローンの返済ができなくなった場合に、不動産を売却して返済するための担保価値を指します。
担保価値が低い場合は、売却しても返済金額が回収できない可能性があるため、金融機関は担保評価に着目します。
また、担保にする物件の種類や地域によっても評価額が変わるため、物件の条件にも注意が必要です。
まとめ
この記事では、住宅ローンの事前審査において必要な項目や、事前審査で落ちるケースや審査を通過するためのポイントについて解説しました。
住宅ローンを検討する際には、収入の安定性や勤続年数、借入金額、信用情報などをチェックし、事前審査通過のための対策を立てることが大切です。
また、金融機関が重要視するポイントを把握することで、よりスムーズな審査を受けることができます。
住宅ローンを組む前に、この記事を参考にして、準備をしっかりとしておきましょう。