不動産購入は、絶対に失敗できない人生最大級の買い物です。
不動産を購入する機会は、人生で何度も訪れるものではありません。そのため、よい不動産を購入するための注意点を知らないというのは、当然のことです。
具体的には、不動産購入時は以下の点に気を付ける必要があります。
- 初期費用
- 資金計画
- 災害リスク
- 住環境
- 契約内容
この記事では、不動産購入で後悔しないために気を付けるべき注意点を詳しく紹介します。これから不動産を購入しようと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
不動産購入時の5つの注意点
不動産購入はマンションや戸建て、中古や新築などさまざまですが、多くの方が人生で一回あるかどうかの重要なイベントです。
誰もが初めての不動産購入では初心者であり、大金が動くため、失敗しないために注意点を把握して不安を払拭したいと思うのではないでしょうか。
ここでは、不動産購入時に特に注意すべき5つの注意点を詳しく紹介します。
初期費用
初期費用に関する注意点チェックリストは以下の通りです。
- 土地や建物の価格は総額でいくらか
- 諸費用や税金は総額でいくらか
- 初期費用の総額をシミュレーションしているか
不動産購入時の初期費用は、土地や建物の価格以外に、契約時にかかる諸費用や税金が必要となります。一般的に諸費用の相場は、物件価格の3～10％程度です。
売買契約時の諸費用には、仲介手数料、住宅ローン手数料、登記費用、手付金、火災保険料、引越し費用などがあります。
税金は印紙税、登録免許税、消費税、不動産取得税などです。
また、初期費用は物件の種別や築年数、広さなどで大きく変わるため、事前にある程度の総額を把握しておくためにシミュレーションすることを推奨します。
資金計画
資金計画に関する注意点チェックリストは以下の通りです。
- 頭金が準備できているか
- 収入と支出を算出したうえで適切な購入予算を決めているか
- 初期費用の総額を把握しているか
- 無理のない資金契約を立てることができるかどうか
一般的に不動産は住宅ローンを利用して購入するため、中長期的な収入と支出を算出したうえで、生活に支障をきたさない資金計画を立てる必要があります。
適切な資金計画を立てるためには、不動産購入にかかる費用以外も考慮しなければいけません。
例えば、子どもがいる場合は当然ですが教育費がかかります。住宅ローンの返済が多すぎて教育費に回せないとなっては、元も子もありません。
また、頭金はいくら用意できるか、住宅ローンはいくらまで借りられるか、何歳まで返済することができるかという点は、必ず熟考しなければいけません。
災害リスク
災害リスクに関する注意点チェックリストは以下の通りです。
- 建物の耐震性や耐火性は十分か
- 土地の地盤は緩くなっていないか
- 土砂崩れや津波などの自然災害のリスクはあるか
- ハザードマップを確認しているか
中古物件の場合は耐震性や耐火性、新築物件の場合は耐震性に直結する地盤の固さなど、災害リスクに関する情報は購入前に必ずチェックするようにしてください。
また、水害時の浸水予想区域がわかるハザードマップも必ず確認しておきましょう。
ハザードマップは国や地方公共団体が公表しており、調べれば誰でも見ることができます。避難場所も記載されているため、万が一の非常時に役立ちます。
住環境
住環境に関する注意点チェックリストは以下の通りです。
- 最寄り駅やバス停までの距離は何分か
- 快適な生活を送るために必要な店舗や施設があるか
- 日当たりや風通しは問題ないか
- 騒音、振動、悪臭を感じないか
- 繁華街や深夜まで営業している飲み屋が近くにないか
快適な生活を送るためには、安心して暮らせる住環境が求められます。不動産購入後は長くその地で暮らすことが想定されるため、厳重に確認しておきましょう。
例えば、職場まで電車で通勤している場合は駅までの所要時間が重要です。近くにコンビニやスーパー、駅にホームセンターなどがあると、さらに暮らしが豊かになるはずです。
また、小さい子どもを連れているファミリーであれば、治安の良さに重点を置きたいと考えるはずです。近くに繁華街があると、騒音や悪臭を感じる要因になりかねません。
不動産購入前に、住環境について何を重視するか明確化しておくことをおすすめします。
契約内容
契約内容に関する注意点チェックリストは以下の通りです。
- 建物の費用や支払日などの記載内容が正しいか
- 瑕疵担保責任が正しいか
- 契約解除の条件や違約金を把握しているか
不動産を購入する際は売主と買主の間で売買契約を結びますが、よくわからないという理由で曖昧なままにしていると、後々トラブルにつながる可能性があります。
売買契約は、原則として自己都合だけで契約を解除することはできず、それでもなお解除を進める場合は違約金が発生することが一般的です。
また、不動産購入後に発覚した瑕疵の責任の所在を明らかにする瑕疵担保責任も重要で、物理的、心理的、環境の3つがあります。
瑕疵担保責任は新築物件の場合は引き渡し日から10年間、中古物件の場合は3ヶ月～2年程度に設定されるのが一般的です。
当然ですが期間が過ぎてしまえば、購入後に雨漏りやシロアリ被害が発覚したとしても、自身で欠陥を修繕しなければいけません。
不動産購入でよくある失敗事例
現実問題として、不動産を購入した後に失敗したと後悔する方は多くいます。特によくある失敗事例は以下の通りです。
- ローンの返済が苦しい
- 周辺環境が思ったよりも良くなかった
- 家族が増えて住みにくい間取りになってしまった
- 隣家とのトラブルが多い
- 災害リスクの高い場所で安心できない
- 平日と土日で騒音の大きさが全然違う
- 相場よりも高い金額で購入してしまった
- 耐震性・耐火性に問題がある物件だった
上記はあくまで一例ですが、中でも特に多いのがローンの返済が苦しくなるという事例です。
例えば、不動産購入時には夫婦の収入で返済する予定だったが、子どもができて妻が退職、またはリストラで失業したなどの理由で、収入が減ることも考えられます。
他にも、思っている以上に教育費用がかかった、病気を治すために多額の治療費が必要など、予期せぬ出費はいつ発生するかわかりません。
また、事前に周辺環境を入念にチェックしておかなかった場合は、平日と土日、昼間と夜間の騒音の違いなど、使い勝手や治安の良し悪しを明確に把握することができません。
住宅ローンは長期に渡るため、家族が増えることも想定されます。年月を重ねれば、年老いた両親の介護が必要になるケースもあるでしょう。
住宅ローンを組む時は、余裕を持った適切な資金計画だけではなく、将来的に家族が増える、または夫婦双方の健康状態も考慮しておく必要があります。
まとめ
不動産購入時の注意点を初期費用、資金計画、災害リスク、住環境、契約内容の5つの項目で詳しく紹介していきました。
人生で最も大きい買い物といっても過言ではない不動産購入は、絶対に失敗できません。
上記で紹介した失敗例は、慎重に慎重を重ねて購入しても起こりえる可能性があるものです。しかし、事前に注意点を把握した状態であればリスク軽減は可能です。
初期費用は事前シミュレーションが重要で、資金計画は中長期的な人生設計を俯瞰で捉えながら立てていく必要があります。
災害リスクや住環境、契約内容に関しても、事前に注意すべきチェックポイントを把握しているだけで、トラブルや失敗を防ぐ確率を上げられます。
不動産を購入しようか悩んでいる方は、ぜひ本記事を参考に注意点を把握しておきましょう。
