マイホームを購入する際は住宅ローンを組むのが一般的ですが、どのくらいの年収があればローンを組むことができるのでしょうか？
この記事では、返済負担率や金利などを考慮して、住宅ローンを組める金額の目安を詳しく紹介します。
自分の年収に合った住宅ローンの組み方や、住宅購入に必要な資金の目安を知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
住宅ローンを組める金額の目安
住宅ローンは、長期的な返済を前提とした借入金です。そのため、返済能力が不安定な場合は、審査基準を満たせない場合があります。
かつては、「マイホームの値段は年収の5倍まで」と言われることがありました。
しかし、現在の住宅市場や金融市場の状況を考えると、単純に年収の5倍までという目安は現実的ではありません。
現在は、住宅ローンの返済負担率を基準に考えることが重要とされています。一般的には、返済負担率が25%以下であれば無理なく返済できるとされています。
つまり、年収に応じて、住宅ローンの返済期間や金利を調整することが必要になるというわけです。
住宅ローンの借り入れ審査では、年収だけでなく、雇用形態、年齢、家族構成、借入件数なども考慮されます。そのため、返済負担率が25%以下であっても、審査に通らない場合もあります。
さらに、住宅ローンの返済期間や金利を調整することで、総返済額が大幅に増える場合もあるため、よく計画を立てて借入額を決めることが必要です。
頭金や返済期間、金利などを考慮して自分に適した住宅ローンを選び、無理のない返済プランを立てるようにしましょう。
頭金の目安とは
住宅ローンを利用してマイホームを購入する場合、頭金を支払うことで借入額を抑えることができます。
頭金の重要性と目安
頭金を多く支払うと返済負担を軽減するだけでなく、住宅ローンの審査に通りやすくなる可能性があるため、できるだけ多くの頭金を用意することが望ましいとされています。
一般的には、住宅購入費用の1〜2割を頭金として支払うことが多いですが、具体的な金額に関する明確なルールはありません。
貯金計画を立てる
頭金は重要ですが、頭金を支払いすぎて必要な経費をまかなえなくなるのは危険です。入居時の諸費用や将来的な生活費などを考慮して、貯金の一部は残しておくようにしましょう。
頭金を準備するためには、住宅購入計画の前段階として貯金計画を立て、貯蓄を始めることも大切です。
また、頭金を用意するためには、節約や副業などの工夫をするのも有効です。住宅購入に向けて貯蓄を開始する際には、自分にとってベストな貯蓄方法を見つけるようにしましょう。
借入額を抑える方法
頭金を用意できたら、住宅ローンの借入額を抑えて返済負担を軽くします。借入額が少なくなれば、月々の返済額が減り返済期間も短くなります。
しかし、借入額を抑えすぎると、住宅の質や立地条件に妥協せざるを得なくなる可能性もあります。頭金の金額や借入額など、自分に合った資金計画を立てることが大切です。
住宅ローン審査で減額承認された場合の対処法
住宅ローンを組む場合は、審査に合格しなければ融資を受けられません。
また、審査は合格しても希望額よりも低い金額の融資しか受けられない「減額承認」となることもあります。
しかし、こうした場合でも、マイホーム購入の夢を諦める必要はありません。以下の方法を考えてみましょう。
自己資金で差額を補填する
まずは、希望額との差額を自己資金で補うか、融資額の範囲内で物件を探すことが考えられます。
自己資金を準備することが難しい場合は、他の金融機関の審査を受けることもできますが、期待通りの結果が得られるとは限りません。
より安い物件に切り替える
減額承認となった場合、より安価な物件を選ぶという選択肢もあります。
例えば、新築物件を購入しようとして減額承認された場合は、中古物件も視野に入れるなど、自身の希望を見直してみると良いでしょう。
直系尊属の非課税の特例を活用する
直系尊属からの贈与を受けることもできます。この場合、住宅取得のための贈与である限り、贈与税が非課税になります。
1年間に110万円を超える贈与には贈与税が課税されることが一般的ですが、直系尊属から現金などを贈与された場合は、非課税となる上限が設けられています。
2021年4月1日以降に住宅取得に関する契約を締結した場合、省エネ等住宅であれば1,200万円、一般住宅であれば700万円までが非課税枠となります。
直系尊属からの贈与を受けるためには、年収が2,000万円以下であること、住宅取得のための贈与であることなどが条件として挙げられます。
また、非課税枠を超える場合は、受贈者が所得税の申告を行う必要があります。
時間を置いて再度申請する
住宅ローン審査で減額承認された場合、諦めずに他の金融機関に申請する方法や、条件改善による再審査を受ける方法もあります。
しかし、審査に落ちた原因を明確に把握し、改善策を考えなければいけません。
例えば、収入が低かった場合は副業などで収入を増やす、勤続年数が短かった場合は勤務期間を延ばすことなどが挙げられます。
他の金融機関に相談する
審査が通らなかった金融機関に頼らず、他の金融機関に相談することもできます。
他の金融機関で審査が通る可能性もあるため、融資額を上げることができるかもしれません。
住宅ローンの借り入れ額を決める際の注意点
最後に、住宅ローンの借り入れ前に注意すべき点を取り上げます。借入額で迷っている方はぜひ参考にしてください。
返済能力を過信しないこと
住宅ローンを借り入れる際には、収入や支出をしっかりと把握することが重要です。しかし、返済能力を過信して、無理な借り入れをしてしまうことがないように注意しましょう。
返済能力を正確に把握するためには、収入や支出だけでなく、将来的なライフプランを考慮して資金計画を立てることが大切です。
また、将来的に収入が減少する可能性がある場合や、子育てや老後の生活費など将来的な支出を考慮して、借り入れ額を決定する必要があります。
返済能力を過信して無理な借り入れをしてしまうと、生活費が圧迫され、返済が困難になる恐れがあります。
返済負担率が25％以内に収まるよう、借り入れ額を適切に決定しましょう。
金利や返済期間の選択による返済額の変化
金利や返済期間を選択することで、返済額が大幅に変化することがあります。
金利が低い場合や返済期間が長い場合は返済額が少なくなりますが、その分総返済額が増えることにも注意しましょう。
また、金利が高い場合や返済期間が短い場合は返済額が多くなりますが、総返済額が少なくなる傾向があります。
返済額や総返済額を比較して、自分にとって最適な金利や返済期間を選ぶようにしましょう。
さらに、金利には固定金利と変動金利があります。
固定金利は金利が変動しないため返済額が一定になりますが、変動金利は金利が変動するため、返済額が変わる可能性があります。
変動金利は金利が低い場合には返済額が低くなる可能性がありますが、金利が高くなると返済額が急激に上がることがあります。
返済プランを立てる際は、金利リスクを考慮することも重要です。
まとめ
年収に基づいた住宅ローンの組める金額の目安や、安全な返済負担率、資金不足時の対処法などを解説していきました。
住宅ローンは長期にわたる返済が必要となるため、借り入れは慎重に検討することが大切です。
自分に合った返済プランを立て、返済負担率を抑えるためにも、頭金の準備や保険の加入など、複数のアイデアを活用してマイホームの購入を実現しましょう。
また、住宅ローンは複数の金融機関や商品が存在するため、自分に合った条件を比較検討することも重要です。
不安な場合は、専門家のアドバイスを受けてみることもおすすめします。
