住宅ローンの借りられる額と無理なく返せる目安は？年収別で詳しく紹介！

住宅ローンを組む際には、借りられる額だけでなく、返済比率を考慮することが大切です。

多くの人が借りられる額だけに目がいきがちですが、実はこの返済比率が後々の生活を大きく左右するポイントです。

住宅ローンは、35年など長期間にわたって支払いを続けるもの。ギリギリの返済額では負担が大きくなってしまい、家計の破綻につながりかねません。

この記事では、住宅ローンの借りられる額だけでなく、返済比率の算出方法や、手取り年収の20％以内で返済するためのポイントについて解説します。

長期的な視野で住宅ローンを返済し、安心して暮らすためにも、ぜひ記事内の情報を参考にしてみてください。

住宅ローンは借りられる額よりも返済比率が重要！

住宅ローンを組む際には、借りられる額だけでなく、返済比率を考慮することが大切です。

返済比率とは、年収に対する年間返済額の割合のことであり、ギリギリの返済額では長期的には負担が大きくなってしまいます。

ここでは、返済比率の算出方法や、手取り年収の20％以内で返済するためのポイントについて解説します。

返済比率とは

返済比率とは、年収に対する年間返済額の割合です。住宅ローンを組む際には、返済比率を意識することが非常に重要です。

返済比率を甘く見積もってしまうと、返済が重荷になり、将来的な支出を抑える必要がある時期に家計が苦しくなる可能性があります。

返済比率の算出方法

返済比率の算出方法は、年間返済額を額面年収で割り、その値に100をかけることで求めることができます。

しかし、返済比率の基準はフラット35や金融機関によって異なります。そのため、借りる前には自分の返済比率を正確に算出しておくことが大切です。

理想的な返済比率

一般的には、返済比率が年収の20％以下であることが理想的とされています。

しかし、額面年収で計算した場合は返済に充てることしか考えていないため、生活が苦しくなる可能性があります。

手取り年収を基準に考えることで、住宅ローン返済と生活費の両立がしやすくなります。手取り年収の20％以内を目安に、自分に合った返済計画を立てましょう。

借りられる額で住宅ローンを組むリスク

大きな買い物である住宅ローンを組む際には、自分たちが借りられる額に注目する人が多いかもしれません。

しかし、借りられる額よりも返済比率を重視することが大切です。ここでは、「借りられる額ギリギリまで借りた」場合のリスクについて考えてみましょう。

老後の生活が苦しくなる

老後2000万円問題が話題になっているように、老後の生活費が足りなくなる可能性があります。

特に、借りられる額ギリギリまで住宅ローンを組んでしまうと、毎月の返済が大きな負担となります。

また、老後の生活資金を貯めておく余裕がなくなり、生活が苦しくなることが予想されます。

子供に経済的負担を負わせる可能性がある

子供の教育費は大きな負担となります。

借りられる額ギリギリまで住宅ローンを組んでしまうと、子供の教育費を準備する余裕がなくなるかもしれません。

奨学金や教育ローンを利用することも考えられますが、子供に経済的負担を負わせることになる可能性があるため、慎重に判断する必要があります。

娯楽を楽しめなくなる

住宅ローン返済による生活負担が大きい場合、旅行や外食などの娯楽を楽しむことができなくなるかもしれません。

借りられる額ギリギリまで住宅ローンを組むのではなく、無理のない範囲で住宅ローンを組み、生活を楽しむための余裕を持つことが重要です。

年収400万円で住宅ローンを組んだ場合

年収が400万円の場合、年収倍率から考えた適正な借入金額は2400万円前後となります。

しかし、年収倍率は金融機関によって異なるため、提示された融資額の上限目一杯での借り入れはおすすめできません。

計算式

借りられる額と無理なく返せる額は以下のような計算式で求めることができます。

• 借りられる額：額面年収 × 返済比率（30-35%）= 借りられる額
• 無理なく返せる額：手取り年収 × 返済比率（20%）= 無理なく返せる額

年収が400万円の場合、返済比率35%、返済期間35年、ボーナス払いなし、審査金利4%の条件で計算すると、借入可能額は最大で約3,999万円となります。

また、返済負担率20%で計算すると、無理なく返済できる額は1,788万円です。

無理なく返済できる額については、手取り収入の20～25%を返済負担率として計算し、住宅ローン以外の返済額も含めたうえで月々の返済額を求めます。

しかし、住宅購入に伴う諸費用が別途かかることや、金利上昇による月々の返済増加リスクがあることを忘れずに考慮する必要があります。

また、住宅ローン控除や住まい給付金の活用など、返済に関する支援制度にも目を向けておくことが重要です。

年収別住宅ローンの適正な借入金額

年収が400万、 500万、 600万、 800万、 1000万、 1500万、 2000万の場合の、年収倍率から考えた適正な借入金額の目安を以下で紹介します。

年収倍率は、金融機関や個人の信用状況や返済能力によって変わるため、必ずしもこの目安通りに借入金額が決まるわけではありません。

金利や返済期間、住宅ローン控除などの要素も考慮しつつ、返済計画をしっかりと立てることが大切です。

住宅ローンの返済額を抑えるには？

住宅ローンを組む際、毎月の返済額を抑えるためにいくつかの方法があります。

まず、金利については、安さだけでなく今後の金利上昇リスクを考慮した選択をすることが大切です。変動金利と固定金利では、それぞれ向き不向きがあります。

繰り上げ返済については、「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2つのタイプがあります。

どちらもメリットがありますが、返済額軽減型は月々の返済額を抑えることができるため、借入額が大きい場合やギリギリの返済額で住宅ローンを組む場合におすすめです。

また、マイホームを購入した人が利用できる優遇制度もあります。住宅ローン控除や住まい給付金などを上手く活用することで、住宅にかかるコストを抑えることができます。

返済額を抑えるために無理な返済計画を立てることは避け、自分に合った計画を立てるようにしましょう。

まとめ

この記事では、年収別の住宅ローンの適正額と「借りられる額」で住宅ローンを組むリスクについて解説しました。

住宅ローンを組む際には、借りられる額だけでなく返済比率も考慮し、手取り年収の20%以内で返済することが大切です。

また、返済額を抑える方法についても紹介しました。住宅ローンは長期にわたる支払いになるため、長期的な視野で計画を立てることが求められます。

この記事を参考に、自分に合った住宅ローンを選び、安心して暮らせる家を手に入れてください。